休業する必要性については、傷害の部位・内容・程度、事故時からの傷害の回復状況、治療内容、実際に従事している業務の具体的内容等の個別の事情に応じて総合的に判断されます。
例えば、足を骨折した場合、被害者の業務が、デスクワーク中心か、肉体労働かといった実際に従事する業務の具体的な内容によっても休業の必要性の判断は変わってくると思われます。
また、休業の必要性が問題になる場合、医師が医学的見地から就労制限を指示しているかどうかも重要なポイントとなります。
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